リフォームの特徴と注意点

リフォームのメリット

リフォームの最大のメリットは、住み慣れた住まいをそのままにできるということです。

一軒家の場合、リフォームが必要になるほど老朽化しているのは長い期間住み慣れた家であることがほとんどです。

この場合に建て替えやリノベーションなどの大掛かりな工事をすると、住み慣れた愛着のある家の雰囲気はほとんど残らなくなってしまうので、出来るだけ今までの雰囲気を残したいのであればリフォームをするのがおすすめです。

一部だけを新しくするため家全体の住み心地は変わりませんし、愛着のある家の雰囲気はそのままで工事の後も生活することができます。

またリノベーションなどと比べ工事期間が短く予算も安いため、できるだけ早くデザインや機能の改善をしたい場合にも大きなメリットになります。

例えばお風呂のタイル剥がれや、水はけが悪くてカビが生えてしまったりしている場合などは、そのまま放置しておくとより老朽化のスピードを早めることになってしまいます。
このような場合は一刻も早く改修をした方が良いので、工期の短いリフォームを選択するのが良いと言えます。

工事期間が短いということにも関連しますが、リフォームは一部分を改修する工事がほとんどであるため仮住まいを借りる必要がないという点もいいところです。

リフォームのデメリット

前述の「一部分を改修する」という特徴が、リフォームのデメリットにもなりうると言えます。

一部を改修するということは、逆に言うと間取りの変更などの大掛かりなデザインの変更ができないということです。

あくまでも新築時の状態を取り戻すことを目的として行うため、当初のデザインの変更は原則としてできないことがリフォームのデメリットとなります。

例えば、先に挙げた家族が増えた場合の部屋の増築や、子供の成長に伴い子供部屋を新たに作る場合などはリフォームでは対応できません。
この場合はリノベーションの範疇になります。

内外装に限らず表面的な改修についてはリフォームで十分対応できますが、家の基礎部分や内部構造自体を強化するという工事をリフォームという範囲でやってしまうと、リノベーションや建て替えよりも劇的な変化は期待できないのに費用だけが高くついてしまうといったようなことが起こり得ることを、特に注意して覚えておいていただきたいです。

減税

制度ごとに定められた条件を満たせば、（1）所得税の控除、（2）固定資産税の減額措置、（3）贈与税の非課税措置の3つの税の優遇を受けることができます（一緒には申請できないものもあります）。うまく制度を利用して、リフォームの負担を軽くしましょう。

【 制度ごとの条件 】

（1）所得税の控除はリフォーム後の確定申告で申請
（2）固定資産税の減額措置は工事完了後3ヶ月以内での市区町村への申告
（3）リフォーム費用として父母などから贈与を受けた場合に一定額までを非課税とする贈与税の非課税措置は、リフォームを行った翌年の贈与税の申告期間中に税務署への申告が必要です。

補助金

バリアフリー、省エネ、耐震などに関するリフォームは、所得税の控除や固定資産税の軽減などが適用されます。安心、安全に過ごすための住まいを作るためのリフォームが対象となり、内容にもよりますが、補助金の額は5～20万円前後が一般的です。

つまり、部屋を増やしたり、水回りを新しくしたりといった、快適に暮らすためのリフォームは基本的には適用外となります。

しかし自治体によっては例外として「地元の業者に依頼する」といった地域活性化を促す目的で5〜10万円ほどの補助金が受け取れる場合があります。

他にも自治体外から移住する人に向けた、独自の補助金を支給するを自治体もありますので、自分の住んでいる自治体の窓口に問い合わせて確認をしてみてください。

しかし、一つ注意せねばならないのが、補助金は申請したからといって必ず受給できるというわけではありません。たいていの補助金制度は、予算上限に達すると締め切られてしまいます。補助金の利用を考えている場合には、申請はなるべく早く行うようにしましょう。

助成金

助成金とは、原則返済する義務のない、国や地方団体から支給されるお金のことです。

公的な資金から繰り出されるお金のため、補助金と同様に受給には条件を満たす必要がありますが、補助金と違い、要件さえ満たせば原則給付されるのが特徴です。

キッチン

トイレ

敬称は略させていただいています。

確かな技術と親身な対応で
皆様の住宅の安全をお守りします。